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"Meets up Cvent" Will Kataria氏登壇セッションレポート

イベントをエクスペリエンスへと導くテクノロジー、
Cventで実現するマーケティングの未来

2019年6月1日より国内へのサービス導入コンサルティング&販売がスタートしたイベントマーケティングのための画期的なツール「Cvent」。
日本市場向けに更なるサービス提供の拡大を図るべく、2019年11月28日にCvent社とJTBコミュニケーションデザイン(以下、JCD)の共催で、「Meets up Cvent--イベントテクノロジーで可能にするマーケティングの未来--」と題したセミナーを、東京・赤坂インターシティコンファレンスthe Airで開催しました。

マーケティング担当者やイベントプランナー向け用意されたセッションに先立ち、基調講演ではCvent社のWill Kataria氏が登壇。「イベントをエクスペリエンスへと導くテクノロジー」と掲げ、イベントにおけるCventの先進性と優位性を紹介しました。
続いて登壇したJCDミーティング&コンベンション事業部 マーケティング局長の松長 良博により「日本市場における今後のCvent展開について」説明が加えられました。本稿では当日のセミナー内容をレポートいたします。

セミナーレポート「Meets up Cventセミナー」

1.基調講演「Cvent最新事例紹介--最新のCvent導入企業にみるイベントマーケティング」

―Speaker―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――

Will KatariaWill Kataria
Asia-Pacific Sales Director,Cvent.Inc.

Cvent社のアジアパシフィックエリアのセールス責任者。2015年よりシンガポールを拠点に、イベントマネジメントソフトウェア(EMS)の各種機能やサービス、利用者の先進的な事例を紹介するために、インドやマレーシア、そしてアメリカと精力的にCventのセールスディレクターとして活動している。

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イベント管理の概念を変える最新のテクノロジー

イベントやミーティング、そして会議を企画する際に、プランナーやマーケティング担当者がやるべきことは多岐に渡ります。予算管理から会場手配、招待状の発送、宿泊先・移動手配など、実に様々です。今までこれらを実施するにあたり、異なる担当者がそれぞれに行動していて、全てが分断された状態で管理されてきました。Cventはこうした垣根をなくします。統合された管理プラットフォームで、イベントに関する全ての項目を一元的に管理できるのです。

企業でイベントを企画する際には、まずは社内のイベントポリシーに従い予算の策定・管理を行うでしょう。これら全てをCventにより自動化することで時間節約ができ、効率化が進みます。またレポート作成機能を使えば、イベント運営に関わる人がいつでも様々なプロジェクトにアクセスできるのです。

会場手配においても優位性を発揮します。40万件の会場データーベースを持つグローバルのサプライヤーネットワークによりこれまで莫大な時間がかかっていた会場選定や見積り比較がCventにより瞬時に、さらに簡便に得ることができるのです。イベントへの登録申し込みやホテル予約などの情報を、複数の言語でeメールを使って来場者に伝えることも可能となり、さらに、旅程や宿泊先の情報などもオンラインで自動的に処理されます。

イベント時に主催者側が準備しなければならない基本的な事項を、これまでは各人がそれぞれ手作業でやってきました。それこそ1日に何時間もかけて・・・。イベントテクノロジーは、こうした手作業のプロセスを全て自動化できます。

受付のプロセスをみてみましょう。例えば「Cvent on Arrival」というシステムを使えば、事前準備も必要ありません。イベント参加者が来場した時に、その場で瞬時に名札を印刷。すぐ会場に入ることができ、受付待ちの行列もなくなるでしょう。Cventは自動的にシステムに統合化される仕組みを持っていて、今後メインとなるモバイルイベントアプリへの対応もなされています。パンフレットなどの紙ベースの資料を用意する必要もなく、経費削減にも繋がるのです。モバイルアプリの活用は、イベント主催者と参加者双方のインタラクティブなやりとりにも貢献します。

イベント終了後のレポートにも力を発揮。招待から登録・来場・イベントでの行動・感想など、一連のデータ取得により可能となる来場者のライフサイクル管理もイベントテクノロジーをもつCventで実現できます。これらの情報は新規顧客の獲得や既存顧客の維持といった面で効果を発揮できるでしょう。イベントでどれほどエンゲージメントが高かったのか、どのような製品に関心を持ったのか、こうしたデータをリアルタイムで得ることで営業に活用できるのですから。

Cventはこれらイベント時に発生する様々な要素に連携して対応しているのです。

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イベントテクノロジー「Cvent」の画期的な機能

「会場設営」でも強みを発揮。3D図面でイベント会場設営図がわずか数分で作成でき、テーブル配置や座席表が視覚的に把握できます。もちろんオンライン上でやりとりできるので、イベントに関わる人たちがリアルタイムで同じ画面を見ながらコミュニケーションがとれます。

Cventのもつマーケティング力も注目に値します。効果的なマーケティングコミュニケーションによって最大数の来場者を獲得することも夢ではありません。顧客それぞれにパーソナライズされたeメール発信機能で、VIP顧客や見込み客、マーケティング担当者、内部のスタッフなど、ターゲット毎に異なるeメールを発信できるのです。しかも自動的に。
過去の履歴に基づいた内容なので、ターゲットのマインドが興味喚起され、イベントへの登録が促進されます。

Cventを使いこなすには、なにも難しい技術は必要ありません。シンプルなテクノロジーなので、誰でも簡単に使うことができ、最適なイベントの管理が可能です。

使いやすいインターフェイス

Cventの管理画面はドラッグ&ドロップで誰でも簡単に使えるインターフェイスが特徴です。変更を加えれば画面に瞬時に反映されます。もちろん全ての画面は日本語で表示されますし、PCやモバイルなどのディバイスを問わず自動応答対応しています。
またモバイルアプリを最大限活用して登録者にアジェンダや個人スケジュール、連絡先情報をフィードバックさせ、アポイントメント管理に利用しています。

イベント事後のレポートは100種類以上を用意。複数イベントの総合レポートや財務・宿泊・登録・移動など、それぞれの状況を把握。様々なレポートを通して、来場者のデータをイベントの重要データとしてトレンド分析ができます。これによりステークスホルダーに、イベントへの費用対効果の提示も容易にできるようになりました。

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JCDと強力パートナーシップ

Cventの持つ技術や機能について紹介してきましたが、これら全てを一度に導入しなくても構いません。登録システム、オンサイトテクノロジー、モバイルアプリなど、顧客の要望に応じて対応できるのもCventの強みです。そして今回JCDがパートナーとなることで、日本市場において十分なコンサルティングを受けてからの導入も可能となったことは、私たちにCvent社にとっても大きな進展が期待できると考えております。

2.講演「日本市場における今後のCvent展開について」

―Speaker―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――

松長 良博松長 良博
株式会社JTBコミュニケーションデザイン
ミーティング&コンベンション事業部 マーケティング局長



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日本のデジタル環境の今後

アメリカではデジタルの進歩がとても早いと感じています。昨今のUberの躍進を見ても分かる通り、デジタルの中にリアルがあるといった状況を鑑みれば一目瞭然です。これに対して日本はまだまだリアル社会の中にデジタルが顔を覗かせる程度ではないでしょうか。
今後日本でも本格的に5Gが導入されることで、デジタルの中にリアルがあるといったアフターデジタルの時代に入ることが予想されます。これからはマーケティングの分野でも、デジタルテクノロジーの重要性が増していくでしょう。しかしながら購買率を上げるためには、デジタルマーケティングにおいても"リアルな体験"が求められるのです。

◆リードを取るための非認知者へのイベント
◆ホットリードを促進して購買へと結びつけるイベント
◆購買後に顧客を固定化するイベント
◆固定客をアンバサダー化するイベント

こうしたイベントでの特別体験が、顧客の購買欲を増やしたり、皆様の事業ゴールへと結びつけるでしょう。
リアル施策がますます重要度を占めるであろうと感じています。

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私どもJCDでは今後、Cventと協業することでイベントテクノロジーを活用して、顧客のイベントの効率化やエンゲージメントを高め、KPIの精度をあげていくことを目指しております。

みなさんはイベントを開催することが目的ではないはずです。イベントをすることで何かを達成することが重要でしょう。イベント設計時に来場者数などのKPI設定をすると思いますが、デジタルを導入すれば、KPIの計測が容易になります。このKPIの計測段階から私たちが関わることで、様々なシーンでマーケティングデータを取得するお手伝いが可能となります。このデータを元にKPI評価をして、イベント開催そのものの目的を達成できるようにいたします。

さらにイベントマーケティングの例で言えば、イベントを開催してリードをとる際に、Cventを核にしてMAツールやCRMとインテグレーションしていき、さらには、データを自動連携して送り出すことで、マーケティング施策につなげることが可能となり、より素晴らしいデジタルエコシステムを構築できると言えるでしょう。

Cventは世の中にある様々な外部クラウドサービスとシームレスなデータ連携が可能になりますが、このデジタル連携自体、デジタルやテクノロジーに関する知見を必要とするため、JCDのイベントデジタルチームがサポートとして顧客との間に入ることで、テクニカル面での補完を行い、皆様のより効果的なパフォーマンスをもたせるよう貢献していきたいと思います。

さらに今後はCvent活用によるサービスの拡充も考えています。従来はコミュニケーション施策の実行において企画立案から実施までが、私たちのサービス領域でした。今後はコミュニケーション戦略の策定からイベント後のフォローアップまでを、新たなサービスとして拡充したいと思っています。ぜひご期待ください。

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■Cventサービスページ
https://www.jtbcom.co.jp/service/convention/cvent/

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