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企業理念・ビジョンの実現に向けて
社員ひとりひとりへの浸透・行動化を通じ、
組織風土改革を支援

JTBコミュニケーションデザインは独自の「モチベーション」と「ホスピタリティ」という、社員の行動変容を喚起するメソッドをベースに、調査、ワークショップを通じた組織開発のコンサルティングを行ってまいりました。
社員の日常業務における一つひとつの意識と行動の変化が、組織の変革へとつながっていくように、人材育成のプログラムから、現状把握・効果測定の調査、社内イベントやツール作成などさまざまなソリューションをご提供することで、理念・ビジョンの実現を総合的に支援してまいります。

理念・ビジョンの実現イメージ

理念・ビジョン策定/浸透

あなたの組織の従業員は、組織の理念やビジョンを理解し、理念・ビジョンに沿った行動を行っていますか?
高い業績を上げている従業員は、自組織の理念を説明することができ、また、理念に沿った行動を取っています。(JTBコミュニケーションデザインの調査結果による)
従業員の組織へのエンゲージメント、ロイヤリティを向上させ、高いパフォーマンスを発揮してもらうためには、理念やビジョンの浸透が欠かせません。
JTBコミュニケーションデザインでは、理念やビジョンの開発・再構築や、現状の可視化、現場への浸透施策など、ワンストップで提供しています。

理念・ビジョン策定/浸透

理念・ビジョン策定コンサルティング

社員がモチベーション高く、会社へのエンゲージメントを感じながら働くには、「社員が共感できる企業理念や企業ビジョン」が重要です。経営層を巻き込んだビジョンの策定から、社員への浸透までワンストップで支援させていただきます。

クレドを基盤とした理念浸透プログラム

クレドとは、ラテン語で「信条」を意味し、企業にとって経営理念を実現するために、社員がどのような基本的な考え(信条)で、誰(何)に対して、どのように行動するべきか(行動指針)を、分りやすく具体的に表したものです。
社員が具体的にどのような行動をとるべきかを示すクレドの策定から、従業員への浸透化していく「アンバサダー」育成など、社員の行動化まで支援いたします。

組織変革ツール(WILL CANVAS)

WILL CANVASは、従業員サーベイ及び改善アクション支援機能を持ち合わせた、組織変革支援ツールです。自社ビジョンの浸透度や理解度についても現状把握をすることが可能です。

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事例

タイトル サービス業A社様 経営理念浸透プログラム
対象者 最大全国38会場
構成 現状把握のための調査とツールの作成、評価制度構築、ワークショップ・研修等

同社では経営理念の浸透のために理念の唱和などの取り組みを行っていましたが、なかなか社員の理念に対する理解や、理念に基づく行動が浸透していないという課題を抱えておられました。
JTBコミュニケーションデザインは、理念を認知・理解するだけではなく、理念への共感や、理念を体現する行動を促進し、理念を継続・伝播させるための施策を提供させていただきました。

1. 認知・理解
  • 経営理念の認知を広げるための、経営理念をまとめた「クレドカード」を作成
  • 理念の浸透度合いを図るための「理念浸透度調査」を実施
2. 共感
  • 経営理念の浸透を目的としたワークショップを開催
3. 行動
4. 継続・伝播
  • 理念に基づいた「人事評価制度」の構築
  • 「評価者教育」を管理者層に対して実施

各種施策の結果、毎年実施している理念浸透度調査において、各種施策を実施するに従って定量的な成果が見られました。

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ダイバーシティ推進

女性活躍推進

2016年4月にいわゆる女性活躍推進法が完全施行。2019年5月には女性活躍推進法が改正され、一般事業主行動計画の策定・届出義務及び自社の女性活躍に関する情報公表の義務の対象が、常時雇用する労働者が 301 人以上から 101 人以上の事業主に拡大されました。(2022年4月施行)
女性活躍推進法に基づき、国・地方公共団体、101人以上の大企業は以下の3点を行わなければなりません。

  1. 自社の女性の活躍に関する状況把握・課題分析
  2. その課題を解決するのにふさわしい数値目標と取組を盛り込んだ行動計画の策定・届出・周知・公表
  3. 自社の女性の活躍に関する情報の公表

株式会社ジェイティービーは2015年ダイバーシティ経営企業100選を受賞いたしました。
20年に渡りJTBグループ内外問わず、様々な企業のコンサルティングを手がけたJTBコミュニケーションデザインが、多数の実績を元に、効果的な施策をご提供いたします。

女性向けキャリア研修

女性従業員のキャリア意識とモチベーションを刺激し、中長期のキャリアへの関心を向上させます。
将来のキャリアビジョンを明確にし、日々のモチベーション向上を図ります。ワーク・モチベーションの高さや特徴を可視化する、「やる気」分析システムMSQによるモチベーション分析などを用いた複数の視点からの自己理解を行い、自分らしいキャリアを描きます。

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女性向けプレマネジメント研修

女性従業員のキャリアを過去・現在・未来の時間軸で考えた上で、マネジメント職として輝く自分を描きます。
また、所属する組織の将来ビジョンと、自分のキャリアを理解し、整合させ、マネジメント職昇進へのモチベーションを高めます。

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女性部下をもつ管理職研修

部下のモチベーションを高めるコミュニケーションの男女差についてデータや実例から学び、女性部下に対するマネジメント力を向上させます。

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事例

タイトル サービス業A社様 女性活躍推進プログラム
対象者 1. 入社5年目の女性社員
2. 管理職候補の女性社員
3. 女性社員の上司である管理職
構成 1~3それぞれに対する研修プログラム

A社は女性社員比率が50%以上、実際に顧客対応をしているのは、ほぼ100%女性社員でした。

管理職になる女性や、結婚や育児などのライフイベントを経ても活躍し続ける女性が増えることで、会社全体も活性化します。女性社員の活躍は、同社にとって経営課題でもあり、会社の将来ビジョンを実現するための重要な要素でもありました。

女性社員自身のモチベーションアップとして、①入社5年目の女性社員対象に「女性向けキャリア研修」を、②管理職候補の女性社員対象に「プレマネジメント研修」を実施しました。
女性社員をサポートする体制の整備としては、③女性社員の上司である男性管理職を対象に、「マネジメント研修」を実施しました。

女性社員自身の研修では、複数の視点での自己分析を元に、具体的な将来像を描きました。結果としてモチベーションが向上し、離職率が低下しました。
管理職対象の研修では、男性上司の女性社員に対するモチベーション・マネジメント力が向上し、女性自身のキャリア意識が向上しました。

外国籍社員の受け入れ

外国人を採用する企業様は年々増加傾向にあり、日本で就労している外国人労働者の数は、172万人(令和2年10月末時点)を超え、け出が義務化されて以降、過去最高を更新しました。(※1)

内閣府の調査(※2)によると外国人社員とのコミュニケーションが容易な企業ほど、定着率が高い傾向がみられています。

JTBコミュニケーションデザインでは、外国人受け入れ体制支援の研修プログラムをご提供しております。
※1厚生労働省「外国人雇用状況」の届出状況より ※2令和元年9月 内閣府政策統括官「企業の外国人雇用に関する分析 ―取組と課題について―」より

異文化コミュニケーションチャレンジ

グローバル経験豊富な日本人ファシリテーターのもと、外国人留学生との様々な協働体験・協働実践を通じて、『異文化・多様性への興味醸成』『異文化コミュニケーション体験』『外国人への苦手意識の払拭』『自国文化への目覚め』が得られる研修です。

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事例

タイトル 建設業界A社 異文化コミュニケーションチャレンジ
対象 職種問わず 公募制 約20名
実施内容 外国人留学生とのパネルディスカッション/外国籍の方をターゲットとした企業プレゼンテーションの実施

メーカーA社では、グローバル事業の拡大に伴い、言葉の壁を越えても、海外やグローバルビジネスへチャレンジしたいという人材の育成が課題でした。また外国籍の新入社員を採用をはじめたところでした。

異文化コミュニケーションチャレンジイメージ

ディスカッションテーマごとに留学生が移動し、多くの国籍の留学生と協業することにより、多様な価値観の文化に触れることができます。

研修1.5日間では、グローバル経験豊富なファシリテーターのもと、JTBコミュニケーションデザインにてアレンジした留学生との様々な協働体験・協働実践を経験。 多様な価値観の文化に触れ、異文化への心理的なハードルを取り除き、異文化への理解力と自らコミュニケーションを取ろうとする行動力を高めました。

留学生は目的に沿ってアレンジが可能です。プログラム内容等、詳細につきましてはお問い合わせをお願いします。

組織風土改革

テクノロジーや政治経済など、企業の外部環境の変化が加速している現在、より変化に対応できる組織が求められています。
変化に対応できる組織作りのためにも、旧来の日本型の縦割り組織によって作られた組織風土を変革し、従業員の知恵が既存の組織を超えて新しいイノベーションが生まれやすい風土を作り上げていくことが重要です。
JTBコミュニケーションデザインでは、独自の理論と手法により、新たなイノベーションの生まれる組織への風土変革を支援します。

リフレーミング研修

「リフレーミング」=枠にとらわれないものの見方を身につけ、自身と仕事の現状を、様々な視点から見直すことで、問題意識を喚起し、変革へのモチベーションを得ます。

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WILL CANVAS

WILL CANVASは従業員意識調査をベースに組織変革を支援する、JTBコミュニケーションデザインが開発したHR Techソリューションです。
独自のKGI・KPI設定を大きな特徴とし、各種アンケートにより組織の現状を可視化。
「ありたい姿」に向けた組織の変革を、仕組みでサポートします。

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事例

タイトル メーカー業C社様 組織風土改革プログラム
対象者 全社員約1万名から選抜された中堅社員(約30名)
会場 対象者に対する研修プログラム
対象者の各職場における組織風土改革施策に対するコーチング
効果測定のためのアセスメント設計と実施

同社では、若手や中堅の元気が無く、従来の仕事の進め方にとらわれ、また縦割り型の組織により部分最適が進み、新しい取り組みが起こりにくい、といった課題感を抱えていました。

JTBコミュニケーションデザインでは、旧来の組織風土にとらわれない、職場の風土改革をけん引するリーダー育成を目的に、同社向けに複数の研修プログラムを組み合わせ、中堅社員の選抜型教育プログラム(1年間)を実施しました。

年間4回の研修プログラムでは、組織風土改革を職場において推進するためのスキルとして、課題を掘り下げる思考法や、関係者と共同するためのコミュニケーションスキルを付与する研修を行いました。4回の研修の前後には同社向けに独自に設計した、「効果測定アセスメント」を実施し、プログラムの効果の可視化および本人の成長実感の獲得に活用します。また選抜者は、研修における学びを各職場で活用し、風土改革の計画を立案し、実践していただきますが、1年間を通して弊社コンサルタントが担当に付き、定期的なコーチングを行う事により、計画の実践を強力にサポートしています。

既にこのプログラムは4年目を迎え、1年ごとに対象者を変え約100人を育成完了し、これまでになかった横のつながりが生まれ、育成者対象者による各職場にて今までになかった組織変革の行動が起きるなど、効果が表れています。

各種調査・診断

組織活性施策を検討する際の現状把握として、施策実施後の効果測定として、現状を可視化する各種調査・診断を提供しております。調査は、JTB独自の「モチベーション」と「ホスピタリティ」のフレームワークをベースに設問~分析~報告会・WS実施まで、調査結果から次のアクションまでを支援いたします。

モチベーションサーベイ(MSQ)

1996年に日本で初めて開発されたやる気を数値化する、アンケート式の調査・分析システムです。個人単位、組織単位のモチベーションの中身を可視化することで具体的な対策が考えられます。

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従業員意識調査(WILL CANVAS)

WILL CANVASは、従業員サーベイ及び改善アクション支援機能を持ち合わせた、組織変革支援ツールです。従業員サーベイをベースに組織の現状を可視化し、コンサルタントとともに「ありたい姿」への組織変革のプロセスを支援していきます。

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顧客満足度調査(アウター向けホスピタリティ調査)

アウター(お客様)から企業のホスピタリティ度を評価いただく調査です。設問設計・実査・集計分析・レポート納品・報告会まで支援いたします。

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統合調査(CS調査×ES調査)

弊社の研究の結果、職場評価(=従業員満足度、ES)が高まることでモチベーションが高まり、社員のパフォーマンスに影響を与え、その結果、営業数値向上や離職率低下につながることが分かりました。何が「鍵」となる要因なのかは、企業によって異なります。まんべんなく施策を打つのではなく、「鍵」となる要因を統合調査によって把握すうることで「最短で組織を強くするための施策」を講じることを支援いたします。

よくあるご質問

理念・ビジョン策定から浸透までどれくらいの期間がかかりますか?
企業様の状況によりますが、理念・ビジョンの策定に約半年~1年、浸透は3年かけて実施させていただくケースが多いです。
浸透には3年後も継続的に施策や効果測定を実施いただき、最終的には企業様に自走いただくことを目指してご支援いたします。
組織開発を進める上で、誰を対象とすべきでしょうか?
基本的には全社員様が対象となりますが、カギを握るのは経営層と考えております。特に理念・ビジョンの策定フェーズでは、経営層へのインタビューやワークショップへの参画を通じて策定過程へコミットしていただくようにご支援いたします。
浸透化フェーズでは、現場の管理職や若手リーダーから「アンバサダー」と呼ばれる理念・ビジョンの伝道者を選任し、育成していくワークショップなどを実施させていただきます。企業さまの状況に応じてご提案させていただきますので、詳細はお問合せください。
調査実施にあたり、どこまでサポートをしていただけますか?
調査の設問設計~実査~分析~報告書の作成まで、ご要望に応じて対応いたします。
調査結果を活用した、経営層・現場へのフィードバック会などの企画も可能です。詳細はお問合せください。

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