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次世代観光を創発する「Tourism Leaders School」2017年7月1日開講のお知らせ

リリース

2017.06.01

<JTBコミュニケーションデザインと、ビジネス・ブレークスルーが共同開発>
観光地開発および経営を実践できる人財育成のためのオンラインスクール
次世代観光を創発する「Tourism Leaders School」 2017年7月1日開講


JTBグループの株式会社JTBコミュニケーションデザイン(東京都港区、代表取締役社長:細野顕宏、以下JTBコミュニケーションデザイン)と株式会社ビジネス・ブレークスルー(東京都千代田区、代表取締役:大前研一、以下BBT)は、「地方創生・観光立国」推進の取り組みの一環として、人財育成プログラム『次世代観光を創発する「Tourism Leaders School」』(以下、「Tourism Leaders School」)を、2017年7月1日に開講します。


観光地経営人財育成スクール.jpg


観光産業の国際競争力を高めることを目指している日本では、2015年より「日本版DMO(Destination Management / Marketing Organization)」候補法人の登録制度が導入されました。「日本版DMO」は、明確なコンセプトに基づいた観光地づくりを実現するための戦略策定と実施機能を備えた法人として日本の各地域に設置されています。これらの国の制度が整いつつある一方、観光産業における経営人財やリーダー層の不足という課題が顕在化しています。このような観光分野における人的課題を解決するために、観光人財育成に知見のあるJTBコミュニケーションデザインと経営マネジメントのオンライン教育に20年近くの経験を有するBBTが共同で開発したオンラインスクールが「Tourism Leaders School」です。

「Tourism Leaders School」は、グローバルで通用する観光地の開発および経営を実践できる人財の育成を目的として、BBT代表大前研一をはじめ、観光分野の専門家をキャスティングし、世界の観光動向、観光地開発、観光マーケティング、最新テクノロジー活用など、実践的な知識とスキルを習得できる構成になっています。また、講義の受講やディスカッションなどが全てオンラインで完結するため、経済的かつ学ぶ人の都合に合わせた受講が可能です。「日本版DMO」や観光協会の関係者をはじめ、観光関連企業のマネジメント層、地域の観光関連施設の次世代経営層、観光ビジネスへの転身を希望するビジネスパーソンなどを対象に、次世代観光創発の起点となるプログラムとして展開していきます。

また、当スクールを修了し、観光ビジネスへの転身を希望するビジネスパーソンに対しては、JTBコミュニケーションデザインによる地域や観光事業者との職業マッチングを行っていく機能開発を予定しています。


■プログラム概要

・名称:次世代観光を創発する「Tourism Leaders School」
・受講期間:6カ月(オンラインでの講座受講25時間+オンラインでのディスカッション)
・講座一例:
「世界の観光・リゾートの研究」、「世界の事例」、「日本の事例」、「デジタルマーケティング実践」、「販売チャネルの考え方」、「インバウンドマーケティング」、「ロジカルマネジメント」、「構想力」、「0から1の発想術」、「ケーススタディ(RTOCS®:観光地の事例のケーススタディとディスカッション)」
・受講料:15万円(税抜)
・URL:http://tourism-leaders.com


■会社概要

会社名 :株式会社JTBコミュニケーションデザイン
所在地 :東京都港区芝3-23-1 セレスティン芝三井ビルディング12階
代表者 :代表取締役社長 細野 顕宏
設立 :1988年4月
資本金 :1億円
事業内容:「コミュニケーションデザイン事業」を事業ドメインとし、MICE、プロモーション、コンテンツ、人財育成・組織活性、施設管理等のあらゆるコミュニケーション事業を展開する。
URL :http://www.jtbcom.co.jp/

会社名 :株式会社ビジネス・ブレークスルー
所在地 :東京都千代田区六番町1-7
代表者 :代表取締役 大前 研一
設立  :1998年4月
資本金 :18億16百万円
事業内容:独自開発の遠隔教育システムを用い双方向性を確保した遠隔でのマネジメント教育プログラムを提供。大学、大学院、起業家養成、ビジネス英語や経営者勉強会等多様な教育プログラムを運営するほか、法人研修の提供やTV番組の制作も行う。
URL : http://www.bbt757.com/

本件に関するお問い合わせ先
JTBコミュニケーションデザイン HRソリューション事業部 ソーシャルビジネス局
TEL:03-5657-0622