緩和ケアを「自分ごと」に
 ── 公共空間で生まれた新たな医療啓発のかたち

責任者である年会長・伊東俊雅氏（東京女子医科大学附属足立医療センター薬剤部/がん包括診療部緩和ケア室 緩和医療暫定指導薬剤師）は、こう語る。
「市民の皆さんには、緩和医療に関わる薬剤師の姿が、まだ見えていないと感じた。それを変えたかった」
これまでの学会会場内での市民講座は、参加者数の面でも限界があった。
だからこそ今回は“公共空間”である商業施設という舞台を選び、医療が市民にとって“身近なもの”であることを伝えようとしたのだ。

「病院では聞けないことを、ここで話せた」
 ── 市民の声が示す“開かれた医療”の価値

当日の会場では、緩和ケアに関するミニレクチャーや、薬剤師との相談会、ACP（アドバンス・ケア・プランニング）を学べる「もしバナゲーム」、白衣やスクラブを着て記念撮影ができる体験型コーナーなど、多彩なプログラムが展開された。
ある来場者は、薬の相談ブースでこう話した。「普段の病院や薬局では、周りの人が気になって聞けないことが多い。今日は落ち着いて話を聞いてもらえて、安心できました」

また別の方は、「他院でも薬をもらっているが、飲み合わせが心配で誰にも相談できなかった。この場でようやく不安が解消された」と語った。

こうした声に共通していたのは、“医療との距離が縮まった”という実感だった。
日常の延長線上に生まれた、安心できる対話の場。その中で薬剤師たちは、ただ薬を説明する存在ではなく、生活に寄り添う「やさしい専門家」として認識されていた。

薬剤師のまなざしと気づき
 ──“一方通行でない”相談のかたち

「どんな質問が飛んでくるのかと緊張したが、皆さんの素直な疑問に触れ、多くの気づきを得ることができた。」
これは、当日ボランティアとして参加した薬剤師の言葉だ。
病院という環境では、患者とのコミュニケーションはどうしても“診療の枠”にとらわれがちだ。
しかし今回のような対話型イベントでは、薬剤師が“話す”だけでなく“聴く”立場になることで、双方向のやりとりが生まれた。
中でもACPをゲーム形式で学ぶ「もしバナゲーム」では、「もし人生の最期に何を大切にしたいか」を市民とともに考えるきっかけとなり、その過程で、薬剤師の専門性が“心のケア”にまでつながっていることが自然に伝わっていた。

学会内でも続いた“対話”
 ──薬剤師の在り方を再考する年会長企画シンポジウム

この市民公開講座と連動するかたちで、第18回日本緩和医療薬学会年会の学会場では年会長企画シンポジウム「患者さんとともに考える―緩和医療における薬物療法を極める薬剤師への期待―」 が開催された。
臨床医、精神科医、がん体験者らがそれぞれの視点から、「薬剤師はさらに何をすべきか」を主題に講演。薬の適正使用だけにとどまらず、患者の意思決定を支え、不安に寄り添う姿勢や覚悟について深い議論が交わされた。
「薬剤師が何をしてくれるのか分からない」という声が未だにある現実を前に、専門職としてどう信頼を築くべきか。シンポジウムは、市民と医療のあいだにある“見えにくさ”を共有し、それを乗り越えるための“対話”の必要性を改めて示す場となった。

医療啓発を見つめ直す場として──市民公開講座が示したこれからの姿

この市民公開講座は、COVID-19の影響により一時的に中断していた啓発活動を、あらためて見つめ直し、これからの形を考えるきっかけとなった。かつて「オレンジバルーンフェスタ」などを通じて行われてきた市民啓発の取り組みは、感染症の影響により足を止めていたが、再び対話の重要性を認識する場となった。

伊東氏は語る。
「啓発の場は、ただの情報提供ではありません。市民と同じ目線で対話することで、専門職としての役割も見つめ直すことができるのです」

今回の市民公開講座と学会シンポジウムの両方に共通するのは、“薬剤師と市民の間にある距離”を埋めるための実践であり、そのために必要な姿勢にほかならない。
今後も機会があれば地域と連携しながら、公共空間での講座を継続していく方針だという。

学会と地域、薬剤師と市民、専門知と日常。これらをつなぐ“対話の場”としての市民公開講座は、今後の医療啓発のあり方を示す好例となった。